パイオニア(株)が苦戦している。
株価も低迷中だ。
Wikiによると
この会社はスピーカーで始まったそうです。
その後、ステレオ、レザーディスク、
DVDプレーヤー、カーナビシステム、
プラズマテレビなど、
時代の変化に合わせて
製品品目を増やしてきたが、
社運を賭けたプラズマテレビが液晶に敗れ、
2008年に自社生産から撤退した。
現在は車載機器に特化して
再起を図っている最中です。
私は以前にカーナビはスマホの無料アプリがあるので
売れなくなると言ったことがある。
アプリ利用は無料ですが、
そのコンテンツに遜色はない。
だからカーナビメーカーは
早急に対策を打つべきだった。
が過去を悔いても仕方ない。
今どうすべきかだ。
カルソニックカンセイという自動車部品大手と
業務提携をしたがっているようだが、
2017年に上場廃止を選んだこの企業が
資金を出してまで提携（救済）をするのかは疑問です。
CEOは西欧合理主義のドイツ人で
メリットのないことはしないだろう。
私はそんなパイオニアに
今電気自動車（EV）の量産化をがんばっている
船井電機との提携を打診してはどうかと考える。
なぜなら同じ電機業界であり、
車関連に向かっていることだし、
何か通じるものがあるのではないかと思うからだ。
電気自動車にはスピーカーは必要ですし
映像装置もカーナビゲーションも必要です。
車内が広くなるので
冷蔵庫やゲーム機も置けます。
パイオニアが車載機器に特化したことは
間違いではない。
そうと決めたら次のトレンドである
EV向けにシフトする。
資金難の状態にある今、
EV製造を始めろとは言わない。
それならばすでにEV事業をスタートしたばかりの
まだ手垢のついていない
（ライバルが見向きもしない）会社を探し、
その会社と共に成長戦略を描いていく。
その相手が船井電機です。
開拓者精神は自社独歩でなくてもいい。
仲間と助け合いながら
まだ未開であるEVの未来を
明るくして頂きたい。
（以下記事の抜粋）
名門パイオニア、スマホに泣く 車載特化が裏目
2018/8/9
【日本経済新聞 電子版】
オーディオの老舗として親しまれた名門企業パイオニアが、抜本的な経営再建策を検討し始めた。近年はプラズマテレビや音響機器など主力事業から次々と撤退。カーナビなど車載機器事業に経営資源を集中してきたが、スマートフォン（スマホ）の普及などでここでも簡単には稼げなくなっていた。
スマホのカーナビアプリで十分だ――。全地球測位システム（ＧＰＳ）機能が搭載されたスマホが普及すると若者を中心にこんな消費者が増え、自動車に後付けする「市販品」のカーナビは需要が急速に減った。
カーナビメーカーの中でも市販品を得意としたパイオニアは、自動車メーカーが生産段階で埋め込む「ＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）品」へのシフトが遅れた。
ＯＥＭ品も楽ではない。森谷浩一社長は2018年4～6月期決算で「ＯＥＭ事業における減価償却費の増加などで営業損失が拡大した」と苦しい状況を説明した。開発費は今後もかさみそうだ。自動車メーカーは自動運転やネット接続機能などを持つ次世代車の開発を急いでおり、カーナビ機能も飛躍的な進化が求められるためだ。
苦しい状況は同業他社も同じだ。クラリオンは業績悪化で開発・営業体制を再編し社員数も減らした。富士通はカーナビ子会社をデンソーに売却。アルパインは親会社であるアルプス電気との経営統合を目指す。
今でこそ外部支援の検討に追い込まれたパイオニアだが、かつては電機大手の一角をしめ、多くの消費者に愛された。
創業は1938年に遡る。国内では珍しかった高音質スピーカーを開発し、前身の「福音商会電機製作所」を設立した。高品質の映像と音を記録できるレーザーディスク（ＬＤ）はカラオケボックスを席巻。世界で初めて発売した高画質の大型プラズマテレビでも一時は圧倒的な国内シェアを獲得した。
しかし、カラオケ向けＬＤは通信式の台頭で減速。プラズマテレビも液晶により淘汰された。家庭用オーディオも携帯型の音楽プレーヤー登場で存在感が低下した。
そこで進めたのが車載機器への特化だ。2010年には赤字が続いたプラズマテレビから撤退した。15年には祖業の家庭用ＡＶ機器事業を売却した。従業員数は連結ベースで半分程度に減り、８千億円あった連結売上高もこの10年で半減した。赤字体質が慢性化し09年3月期以来、無配が続く。2019年3月期も赤字計上は必至の状況だ。
開発費の負担が大きい自動車メーカー向けカーナビなどのてこ入れが急務だ。他社と提携し支援を受け入れることで開発資金を得て再出発を目指す。カルソニックカンセイは有力候補だ。
自動運転車の「目」となるセンサー、「ＬｉＤＡＲ（ライダー）」や、高精度地図の開発も進める。ライダーは18年秋に第２世代のサンプル品を出荷する計画だ。地図では欧州大手のヒアなど３社と自動運転向け地図を提供する「ワンマップアライアンス」をつくった。
こうした新技術を事業化するにも巨額の開発資金が必要だ。成長戦略を進めるうえでもまずは財務の改善を目指す。
（以上）
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